会社経営にあたってはさまざまな設備と備品が必要ですが、レンタル＆リースを活用することによって設備投資への費用削減と、備品を効率よく管理することが可能になります。さらに政府が多くの企業に求める環境改善要求からの環境負荷を低減させることもできますので、一石二鳥ならぬ、一石三鳥ともいえる状況を生み出すのが、会社における家具家電のレンタルとリース活用のメリットなのです。

会社の設備投資の大変さ

会社ともなるとレンタルする品数も増えますので、むしろ購入して長く使ったほうが設備投資費用を抑えられるのではないかという考えもあるでしょうが、会社にとって設備投資はしばしば一気に行われることが多く、そうなるとかなりまとまったお金が必要です。あちらを新しくすればこちらと連携できないということも多いのが、会社の設備投資の難しさでもあるため、どうしても一新する際には高額の費用がかかります。その金額はすべてをレンタルで賄うことの比ではなく、レンタル料が激安に思えてくるほどの金額になるでしょう。
まとまったお金が用意できないばかりに、古くなった設備をそのまま使い続けると、作業はもちろん、製品のでき映えなどさまざまな面でマイナス要因を生み出しかねません。古い設備を使うことで社員に与える余分な労働時間が、超過勤務を打ち出して残業代という費用を発生することもしばしばです。

レンタル＆リースなら手軽に最新設備に変更

設備投資が莫大な金額になるなら、レンタル＆リースで払う金額が少額に思えてきます。毎月、あるいは1年といった単位で料金を支払うことができるため、一度に大きな出費が発生しないことも会社にとってはメリットです。レンタル＆リースで最新機器を揃えることも可能ですので、これによって作業効率がアップすれば仕事を早めに終われます。社員にとっても新しくなった設備での仕事は気分よく取り組めますし、経費として処理するのも、減価償却していくよりも仕訳が簡単というメリットがあり、業務の効率化をも生み出します。
最新家電は電気の使用量を抑えた省エネタイプが多く、巨額の設備投資をしたから長く使わなければと使っているうちに、電気代の消費量が最新タイプよりはるかに多いこともしばしばです。それこそ、最新のものに取り換えれば、これまでの家電の電気代でレンタルやリース料が賄える可能性もあり、常に最新のものにバージョンアップし続けるには、レンタルかリースが最適なのです。

故障などのトラブル対応が迅速

レンタルしたものならレンタル会社が、リースならリース会社がといった具合に、もし不具合が生じたときや故障して動かなくなったというときには迅速なトラブル対応を取ってもらえるところも、企業活動を停滞させずに済むメリットとなります。修理対応の場合もありますが、レンタルやリースならではの代わりのものを持ってきて入れ替えるといったことができるのは、購入では考えられない対応でしょう。会社の家電の中にはコピー機なども含まれますので、ひとたび故障すると業務に大きな支障をきたすようなものの場合、そっくり入れ替えは非常に助かります。

家具のレンタル＆リース

会社で用いる家具の筆頭は、応接室の応接セットでしょう。そのほかにはお茶を出すための湯飲みなどを片づけておくちょっとした収納家具なども必要です。基本的にあまり家具は多くないことから、レンタル料もそれほどかかりません。応接セットが最も大きな家具となりますが、古くなってきたものをそのまま使い続けていると、来訪者が抱く印象が悪くなるのは必至です。
レンタルやリースなら、ちょっと傷んできたかなという時点で新しいものに取り換えられますので、何度も来ている人なら新しくなったということで、資金繰りが順調という印象を与えることにもなるでしょう。応接セットが変わるだけでガラリと応接室の雰囲気が変わるとあって、こまめに変えて心証をよくすることができます。

備品管理の効率化はどのようにして行うのか

レンタル＆リースによって、どの品をレンタル＆リースで用いているかがはっきりわかり、さらにはいつまで借りるのかやその間の費用がいくらなのかということを一括して把握できるため、次の家電や家具の買い替えタイミングなどの管理を効率化できます。購入していたときにどこに何があって、どのくらいの耐久年数なのか、減価償却がどの程度進んでいるのかなど、個々に把握するのが非常に困難だったという場合は特に、一括で効率よく管理ができるようになることによって担当する人員を削減し、人件費の出費も抑えられるでしょう。

このように、会社においての家具と家電のリース及びレンタルは、その数の多さからあまりメリットがないように見えるかもしれませんが、購入するのと比較すると、電気代や人件費などでコスト削減ができます。会社の設備である家具と家電の管理が一括して行えることが業務の効率にもつながるとあって、使い方次第で大きなコスト削減につながるという特徴を持っているのです。